地震と住宅の歩み
地震の多い日本では、昔から建物の地震対策に取り組んできました。
明治時代まで伝統構法によって木造住宅は建てられていましたが、1891年に起きた濃尾地震で伝統構法で建てられていた住宅の被害が甚大であったため、西洋技術である筋かいを用いた洋風木造建築の普及を目指しました。それから大地震が起きるたびに各地で大きな被害が出され、地震が及ぼす住宅への影響をデータとして集めて研究し、耐震の改善を重ねてきました。そんな地震と耐震の歴史を紹介します。
阪神・淡路大震災
阪神・淡路大震災
画像提供:神戸新聞社


1:「建築基準法」に準じた住宅

住宅の耐震基準である建築基準法は、耐震基準をはじめ建物を建てる時の最低限の決まりを定めており、必ず守らなければならない法律です。

建築基準法の歴史は大地震の歴史と言っても過言ではありません。大地震で甚大な被害を受ける度に法令が見直され、建物の強度をより高めるように改められて来ました。大地震を経験するたびに建物の被害状況などを検証し、改正を繰り返しているため、「生きた法律」とも呼ばれています。   詳しくは 

1981年に「建築基準法」が改正されました。この建築基準法に定められている内容には「震度6~7の地震に対して崩壊しない」程度の強度を確保することになっています。
しかしこれは、「建築基準法に則って造られた家」=「地震で壊れない家」というわけではありません。あくまで崩壊しない、すなわち「建物は壊れても居住者の生命だけは守る」ことを目標としたものが「建築基準法」ということなのです。
400ガル
加速度耐久レベルが400galまでだと大きな地震に遭ったら家は守れない…

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